現在、全世界で新型コロナウイルス（中共ウイルス）感染者数が累計900万人近くとなり、北京での第２波の集団感染は、世界における第２波襲来の恐れが懸念された。一部の専門家は、日本、韓国、インドを含むアジアで発生リスクの高い国があると指摘し、各国の政府は防疫にある程度の経験はあるものの、警戒を怠ってはいけないと指摘した。
シンガポールを拠点とするメディアAsiaOneによると、アジア太平洋臨床微生物感染症学会（APSCMI）の会長であるポール・アナント・タンビア（Paul Ananth Tambyah）氏は、毎日数百または数千もの感染例が確認され、かつ本国での感染例が絶えない国が第2波発生する可能性が高いと示した。
タンビア氏は、現在4番目に深刻な影響を受けているインドについて、「最初の流行が終わろうとしていると考える人もいますが、これらの国では完全途切れていないウイルス感染経路がまだ複数ある可能性があります」と述べた。インドは米国、ブラジルとロシアに次ぐリスクが高い国と考えられる。
また、韓国での感染例が12,000件に急増した。ソウル大学小児病院の元教授である李尚宗（イ・ホアンジョン）氏は、韓国での社会的距離の制限が緩和された後、ウイルスはより速くより広範囲に広がり、いつ第２波が来てもおかしくないと指摘した。さらにもし第２波到来までにワクチンがまだ開発されていなければ、人口の60％以上が感染される可能性があると予想した。韓国の保健当局は、ウイルス感染が夏まで続く可能性があり、ソウルや他の地域で集団感染のリスクがあると警告した。
大多数の専門家は、日本で第2波の発生リスクが高いと考えている。日本の専門家立田和弘氏は、最近東京で確認された症例の多くはナイトライフの発達した地域に関連していると指摘し、夏の伝染のリスクが低いため、今年１０月に第２波が来る可能性があると分析している。
オタゴ大学（University of Otago）の公衆衛生学のマイケルベイカー（Michael Baker）教授は、第2波発生の鍵は各国の戦略にあると述べた。ニュージーランドは厳格な緩和措置を取っているため、新たな流行は発生していない。また、米国は封鎖しているにもかかわらず、ウイルスはまだ広がっている。同教授はマスクを着用することでまん延率を減らすことができ、同時にさまざまな方法で流行によって引き起こされる被害を減らすことを望むと話した。
中国の公式メディアによると、北京は11日から17日まで137の確定症例が急増したと報道された（隠蔽の前例があるため、今回のデータの信ぴょう性はまだ定かではない）。 北京日報１６日の報道によると、北京での集団感染について北京市委員会常任委員会は当日会議を開き、「流行の防止と管理を現在最も重要かつ緊急の課題としてとらえる」という習近平の指示を伝達した。 6月18日、中国疾病管理センターの専門家である吴尊友は、「北京での集団感染はコントロールされている」と宣言したが、一部の専門家はこの発言に異議を唱えた。同日、北京に派遣される外地からの支援医療チームの写真がインターネットで拡散された。
（翻訳・北条）