英紙『サンデー・タイムズ』が9月26日、「トランプ前米大統領が言った通り、米大統領選には不正があった。我々の次の選挙もそうなるだろう」という評論記事を掲載した。
作者のロド・リドル氏は、「米国人は自分たちがどんな人に率いられているのかを徐々に理解しつつあるため、トランプ氏が世論調査で優位に返り咲いた。間もなく米国人は、前回の大統領選挙が大企業やテック大手、労働組合によって不正に操作された詐欺であったということに気づくだろう。そしてさらなる深刻さに直面するだろう」と書いた。
米週刊時事ニュース誌『タイム』が今年2月に発表した記事「The Secret History of the Shadow Campaign That Saved the 2020 Election（訳：2020年の選挙を救った秘密の裏選挙運動の経緯）」にリドル氏は言及した。トランプ氏は2020年の選挙に大規模な不正があったことを明らかにしたが、自身が任命した最高裁判事でさえ認めようとしていなかったという。同記事では、トランプ氏を追放して選挙の結果を盗むための陰謀を詳しく明かし、「陰謀団（Cabal）」という言葉で表現している。
リドル氏は続いて、マーク・ミリー統合参謀本部議長によるトランプ氏への裏切りに言及した。「我々は、ミリー将軍もトランプ大統領に不利なことを画策していたことを発見した。ミリー氏は中国共産党の幹部に2度も電話をかけ、中国への攻撃指示はないことを知らせた。多くの保守派は、この動きはまさに反逆罪だとみなしている。ミリー氏はまた、トランプ氏を欺き、ナンシー・ペロシ米下院民主党党首と共謀していた」
リドル氏は最後に、ジョージア州とアリゾナ州で行われた投票監査について、「いずれにせよ、1年前の選挙は、大金持ちやエリートたちの陰謀によって不正に操作されたことは明らかであり、米国民はこの選挙劇の一つの側面しか見えなかった」と結論づけた。さらに、「英国でも同じことが起こりうるという証拠が増えていることが恐ろしい」と懸念を示した。
米国在住の政治経済学者の何清漣氏は9月30日のツイートで、「サンデー・タイムズ紙が掲載した記事は、米大統領が『不正選挙』で権力を握ったというメッセージを、世界に向けて発信した」「国際世論は2020年の不正選挙について今でも沈黙しており、これが最初のドミノ倒しであることを期待している」とコメントした。
米国のコラムニスト、カイル・ベッカー氏は「たしかに、今の欧米諸国の状況から見ると、不正選挙が当たり前になり、リーダーを選ぶことができていた平和な日々が、かつての自由な人々にとって遠い記憶になる日が来るかもしれない」とコメントした。
（翻訳・徳永木里子）