ファーウェイのマシンビジョン領域の段愛国社長がネット上で「ファーウェイスマート養豚ソリューション」を発表し、ファーウェイマシンビジョンがスマート養豚に力を入れ、AIが養豚の知能をアップグレードできると発表した、と「証券時報」は2月15日に報じました。
任正非氏は2月9日、山西省太原市の「知能鉱山イノベーション研究所」の落成式後、メディアに対し、ファーウェイはスマートフォン生産に頼らなくても生き残れると語りました。
任正非氏は、米国の制裁から1年以上が経過した後、ファーウェイが石炭、鉄鋼、音楽、スマートスクリーン、PC、タブレットなどの分野で、自助努力を求める「南泥湾（なんでいわん）」計画を実施したと述べました。
養豚もファーウェイの自助努力の一つです。
ファーウェイは、2020年10月に開催された農畜産デジタルインテリジェンス生態開発フォーラムで、5Gスマート養豚に関する報告書を発表しました。
任正非氏は2019年8月20日のAP通信のインタビューで、「大学進学に失敗したら、養豚で1位になるかもしれない」と言及しました。
ファーウェイのスマホ出荷台数は6位に転落
トランプ政権のファーウェイに対する制裁により、スマートフォン事業は急速に衰退しました。市場調査会社の「カウンターポイント・テクノロジー・マーケット・リサーチ」は1月28日、ファーウェイが2020年第4四半期に世界で3300万台のスマートフォンを出荷し、前年同期比41％減、市場シェアは8％だったというデータを発表しました。
ファーウェイは出荷量が激減したことで、昨年の第4四半期にスマートフォンメーカー1位から6位に転落し、中国のライバルであるOppoやVivoなど、海外のライバルであるAppleやサムソンと比べて大きく後れを取りました。
2019年、ファーウェイは米企業の主要部品やソフトウェアの輸出を制限する「実体リスト」のブラックリストに登録されました。2020年、ワシントンは台湾の半導体メーカーTSMCからファーウェイの最先端チップへの供給を遮断しました。
（翻訳・藍彧）
＝＝看中国（Vision Times Japan）の許可を得ることなく、記事や写真、イラスト、動画等のコンテンツを複製、配布、送信、転載することはできません。＝＝