このところ米国の多くの左派や中立メディアがトランプ氏の業績を認め、再選を支持すると表明した。
一貫してトランプ氏に反対してきた『CNN』や中立的だった『ウォール・ストリート・ジャーナル』が相次いで、「トランプは2期目を迎えるに値する！」と「トランプが勝った！」といった社説を発表した。さらに、1972年以来共和党大統領を支持したことがない『ピッツバーグ・ポスト・ガゼット』もトランプ氏を支持する社説を掲載し、彼の経済的業績と感染防止策を評価した。
『ピッツバーグ・ポスト・ガゼット』は社説に「トランプ氏は米国を第一に考えている。パンデミック発生まで、彼の政策の下で米国経済は、1950年代以来かつてないほど活気に溢れた。米国黒人の失業率も、歴史上のいかなる大統領の政権時よりもはるかに低かった」と掲載した。さらに「トランプ氏は、米国に初めて「エネルギーの自立」を達成させた。彼のおかげで、米国中部（中産階級）が再び重視されるようになった。同時に、アパラチアン山脈の住民と時給労働者たちに希望を持たせた」と指摘した。
『ピッツバーグ・ポスト・ガゼット』は「ジョー・バイデン氏とカマラ・ハリス副大統領候補の増税政策は米国経済を悪化させる」と警鐘を鳴らす。「彼ら（バイデン氏とハリス氏）は中国に降伏し、経済と最も仕事を必要とする人々を破滅させる。バイデン氏は年を取りすぎており、任期を全うできない可能性が高い。ハリス氏は大統領になれる資格があるという証拠を何も提供していない。トランプ氏も年を取っているが、それでも力強く見える。それにマイク・ペンス副大統領は必要に応じていつでも大統領を引き継ぐことができ、信頼できる人物である。」と続け、最後に「決心しなければならない。地域社会とアメリカ合衆国に最も有利と思うことをしよう。良心的な一票を！」と呼びかけた。
また最近、「ボストン・ヘラルド」も社説で、左派の不合理的な反トランプ勢力を批判しただけでなく、バイデン氏の法人税率の引き上げ政策を疑問視し、「同政策は経済を悪化させ、特に現在のウイルス流行期間において、労働層の賃金と消費の激減と米国からの企業の撤退につながることが懸念される。バイデン氏の選挙趣旨は、いわゆる『社会正義戦闘士』や資本主義を悪の源と見なす急進派への『アドベンチャーラブレター』である」と警告した。
他に『ニューヨーク・ポスト』、『サンタバーバラ・ニュースサービス』、『ラスベガス・レビュー』、『ワシントン・タイムズ』などのメディアが、トランプ氏再選への支持を表明している
（看中国記者・肖然/翻訳・北条）